柄谷准教授は近藤民代神戸大学大学院准教授と共同で、岩手?宮城両県の9市町を対象に、被災者の自主住宅移転再建が市街地形成に及ぼす影響を調査?分析し、その結果が地元紙「河北新報」および「東海新報」に掲載されました。

　記事では、「被災地では防災集団移転促進事業や大規模なかさ上げを伴う土地区画整理事業の遅れから、被災者が事業に参加せず新たな土地で住宅を再建する動きが加速」しており、「広範囲への住宅拡散で街が低密度化している例がある」ことから、「今後、地域づくりの再構築を迫られる恐れがある」ことが紹介されました。

　この調査には、柄谷ゼミナールの学生15名も参加して、約2500棟の新規着工住宅の分布特定と、約1000件のアンケート調査の一部を約1年かけて行いました。特に新規着工住宅の分布特定作業は、震災前後の住宅地図を1ページずつ丹念に付きあわせていき、WebGIS（地理情報システム）に1点ずつ入力していくという根気のいる作業を行いました。また、アンケート調査のための各戸訪問は事前準備の成果もあって、ほぼすべての対象者に温かく受け入れていただきました。

　柄谷准教授は「調査研究に多大なるご協力いただいた皆様方に感謝すると共に、今後も継続して、被災地復興ひいては南海トラフ地震対策の一助となるよう努めていきます」と語り、今後も調査継続と発展を目指す考えです。